こんにちは、松実明です。
今回は、大阪・関西万博で身近になったNFTと税金の話をします。
大阪・関西万博で身近になったNFTと税金の話
2025年に開催された大阪・関西万博は、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、最先端のデジタル技術を体験できる場となりました。
なかでも注目を集めたのが、スマートフォンを通じて体験できるNFTです。
EXPO2025デジタルウォレットを利用すると、イベント参加やキャンペーンを通じて「EXPOトークン」やNFT付き画像「ミャクーン！」を取得できました。
NFTと聞くと難しい印象を持つ方も多いかもしれませんが、万博では「記念スタンプ」のような感覚で気軽に触れられる仕組みが整えられていました。
こうした取り組みの結果、大阪・関西万博で発行されたNFT付き画像は1,000万枚を超え、単一イベントとしては世界最多の発行数となりました。
NFTが一部の投資家やクリエイターのものではなく、一般の方にも広く浸透した象徴的な出来事といえるでしょう。
一方で、税理士の立場からよく聞かれたのが、「万博でもらったNFTに税金はかかるのか」という質問です。
NFTもデジタル資産の一種である以上、税金と無関係ではありません。
本シリーズでは、大阪・関西万博をきっかけにNFTや暗号資産に触れた方に向けて、税務上の基本的な考え方をできるだけ分かりやすく解説していきます。
次回は、NFTを無償でもらった場合の税務上の扱いから見ていきます。